解答
使い続けられるかどうかは、メールアドレスと電話番号それぞれの「契約名義が誰か」で決まります。
業者名義の契約であれば、解約と同時に使えなくなります。お客様名義の契約であれば、ホームページとは別の話なので、引き続き使えます。
ホームページの契約書とは別に、メールと電話番号それぞれの提供元と名義を確認することが、解約前に必要です。
メールアドレスの場合
info@〇〇.co.jp のような独自ドメインのメールアドレスは、ドメインに紐づいています。
ドメインがお客様名義であれば、ホームページの契約が終わっても、ドメインは手元に残ります。新しいメールサーバー（Googleワークスペース、Microsoft 365、サーバー会社のメールサービスなど）を契約し直せば、同じメールアドレスを使い続けられます。切り替え時にはMXレコードというドメインのメール設定を変更するだけなので、過去のメールアドレスをそのまま維持できます。
ドメインが業者名義の場合は、契約終了とともにドメインを失います。info@〇〇.co.jp というアドレスごと使えなくなります。お客様への連絡先変更の通知、名刺の刷り直し、各種登録サービスのメールアドレス変更、これらの作業が一斉に発生します。
ドメインの名義は、Whois情報（ドメイン登録情報）で確認できます。確認方法がわからない場合は、ドメイン取得時の請求書や登録通知メールを業者に問い合わせると、名義人がわかります。
なお、〇〇@gmail.com のようなフリーメールを使っている場合は、ホームページの契約と関係なく、そのまま使い続けられます。
電話番号の場合
電話番号は、契約形態によって扱いが変わります。
NTTや各キャリアでお客様自身が契約している固定電話・携帯電話の番号は、ホームページの契約とは独立しています。ホームページを解約しても、電話番号は影響を受けません。
業者がIP電話サービスや、050番号、転送サービスなどをまとめて提供している場合は注意が必要です。月額レンタル契約に「電話番号サービス込み」のプランが含まれていると、解約と同時に番号も失います。
「お問い合わせ用の電話番号」として業者から提供された050から始まる番号や、転送サービス経由の番号は、業者契約の終了とともに止まります。お客様の名刺や、Googleビジネスプロフィール、地図サイト、各種広告に掲載してきた番号が、ある日から繋がらなくなります。
デメリット
メールアドレスと電話番号は、ホームページよりも変更の影響範囲が広い資産です。
メールアドレスを変更すると、過去のお客様とのメール履歴、各種サービスの登録情報、請求書の宛先、銀行の通知、すべてを切り替える必要があります。取引先への連絡だけでも数十件から数百件になることもあります。
電話番号を変更すると、お客様からの問い合わせが届かなくなる期間が発生します。検索結果の電話番号情報、地図サイトの番号、看板や名刺の番号、すべてを書き換える必要があります。新しい番号が浸透するまでには時間がかかり、その間の機会損失は数字として見えにくい形で発生します。
ホームページの解約は、これらを連動して動かすイベントになりがちです。準備不足のまま解約すると、お客様との接点が一時的に断たれます。
やまだやの考え
ホームページの契約を考える時、ドメイン・サーバー・メール・電話番号は、それぞれ別のものとして名義を整理しておくことをおすすめします。
業者にまとめて任せると、契約期間中は手間が省けます。しかし契約終了の時に、すべてが業者と一緒に去っていきます。
メールと電話番号は、ホームページよりも顧客接点として重要です。ホームページは作り直せても、長年の取引先に伝えてきた連絡先を一斉に変えるのは、現実的には大きな負担です。一度変えた連絡先がすべての取引先に浸透するまでには、半年から1年以上かかることもあります。
解約を検討する前に、メールアドレスと電話番号がそれぞれ誰の名義で、どこと契約しているかを確認してください。業者名義のものは、解約とは別にお客様名義への移管を進めれば、解約後も使い続けられる可能性が出てきます。移管交渉には時間がかかるので、解約予定日の半年以上前から動き始めると安全です。
やまだやのセカンドオピニオン
ホームページの解約を検討していて、メールアドレスや電話番号が解約後も使えるか不安な方は、やまだやのセカンドオピニオンをご利用ください。
現在の契約名義の確認方法、移管が可能なものとそうでないものの整理、解約までに必要な準備を一緒に整えます。やまだやで作り直すことを前提とした診断ではありません。